第５９回 中部財界セミナー
開催要領
テーマ | 転禍為福 ～アフターコロナ 新たな世界を切り拓く～ |
趣旨 | 新型コロナウイルスの出現は、モノや人の流れの分断、サプライチェーンの崩壊や、経済活動の一部制限を余儀なくされ、日本経済のみならず世界経済にも大きな打撃を与えています。 今後、新型コロナウイルスが順調に終息したとしても、経済活動が完全に元の形に戻ることはなく、グローバルな視点を含め社会経済のあり方の変化をしっかりと見極めていくことが重要と言えます。 さらには、ＳＤＧｓやカーボンニュートラルなどの新たな経済モデルへの転換や、周回遅れのデジタル化の推進、生産性向上に向けたイノベーションの促進など諸課題解決が急務となっています。 こうした中、今回の新型コロナウイルスなどによる影響をマイナス発想ではなく、プラス発想に置き換え、社会や企業のあり方、人々の働き方、暮らし方に至るまで、全てにおいて変革を加速していくことが一段と重要になってきています。 その実現には、成長の原動力である我々企業経営者一人ひとりがこの状況に対し、これら諸課題にスピード感を持って取り組むとともに、アフターコロナの「新常態」に適応する新事業や新たなビジネスモデルを創造していくことが強く求められています。 第５９回中部財界セミナーでは、「転禍為福」～アフターコロナ 新たな世界を切り拓く～をテーマに、上記のような課題意識を踏まえ、日本の成長と新たな中部の創造に向け、企業および社会のあるべき姿と我々経営者が取るべき方策を探りたいと考えます。 ご多忙な折とは存じますが、皆様の積極的なご参加をお願い申し上げます。 |
とき | 2022年2月8日（火）10:30～17:00 2月9日（水） 9:30～13:30 |
ところ | 岐阜グランドホテル ・ オンライン（ハイブリッド開催） 〒502-8567 岐阜県岐阜市長良648 |
対象 | 中部地域企業経営者（一部学識者を含む） |
参加費 | 会員・一般共に：73,700円 （お一人につき、資料代・消費税10％含む） |
案内パンフレット ダウンロードはこちら
第５９回 中部財界セミナー開催にあたって
・新型コロナウイルス感染防止対策のため、本年度につきましては以下の通り開催いたします。
① 会場への来場参加につきましては以下の定員を設けております。（先着順）
１日目 １５０名
２日目 各分科会 ５０名
② 昼食交流会につきましては、アクリルパネルを設置し、座席の間隔を確保いたします。
③ 分科会においてご参加の皆様による小グループに分かれての討議は行わず、議長、パートナーによるご講演と質疑応答を進めてまいります。
④ 参加形態に問わず、本会議は、講演後に約１週間限定でオンデマンド（録画）配信を行う予定です。なお、事情により変更となる可能性がありますことご了承ください。
⑤ セミナーにご参加される皆様が安心して受講いただけるよう、新型コロナウイルス感染症予防対策として、事務局スタッフ・講師・参加者の体温測定や手指消毒、換気、座席の間隔確保、机の消毒等を実施しております。
⑥ ご来場の方はマスクを常時ご着用ください。不織布マスクを推奨いたします。
① 会場への来場参加につきましては以下の定員を設けております。（先着順）
１日目 １５０名
２日目 各分科会 ５０名
② 昼食交流会につきましては、アクリルパネルを設置し、座席の間隔を確保いたします。
③ 分科会においてご参加の皆様による小グループに分かれての討議は行わず、議長、パートナーによるご講演と質疑応答を進めてまいります。
④ 参加形態に問わず、本会議は、講演後に約１週間限定でオンデマンド（録画）配信を行う予定です。なお、事情により変更となる可能性がありますことご了承ください。
⑤ セミナーにご参加される皆様が安心して受講いただけるよう、新型コロナウイルス感染症予防対策として、事務局スタッフ・講師・参加者の体温測定や手指消毒、換気、座席の間隔確保、机の消毒等を実施しております。
⑥ ご来場の方はマスクを常時ご着用ください。不織布マスクを推奨いたします。
プログラム
２月８日（火） 10:30～17:00
10：30～ | 【開会挨拶】 一般財団法人中部生産性本部 会長 小倉 忠 （㈱ノリタケカンパニーリミテド 取締役会長） |
10：40～ | 【来賓挨拶】 中部経済産業局長 田中 耕太郎 氏 |
10：50～12：00 | 【基調講演】 「ニューノーマル社会の新たな企業経営」 ～ ＤｅＮＡ の新しい挑戦～ ㈱ディー・エヌ・エー 取締役会長 南場 智子 氏 （経団連副会長） 座長：日本特殊陶業㈱ 取締役会長 尾堂 真一 氏 ⇒プロフィール |
12：00～13：00 | 昼食（着席） |
13：00～15：10 | 【座談会】 「新たな世界を切り拓くイノベーション」 ～スタートアップ企業からの視点を交え～ ダイキン工業㈱ 常務執行役員テクノロジー・イノベーションセンター長 米田 裕二 氏 ㈱アストロスケールホールディングス 創業者兼ＣＥＯ 岡田 光信 氏 コーディネーター： ㈱経営共創基盤(IGPI) ＩＧＰＩグループ会長 ㈱日本共創プラットフォーム(JPiX) 取締役社長 冨山 和彦 氏 座長：東邦ガス㈱ 取締役会長 冨成 義郎 氏 ⇒プロフィール |
15：30～16：50 | 【特別講演】 「アフターコロナを生き抜く24の思考と行動様式」 ㈱ライプニッツ 代表 山口 周 氏 座長：大同特殊鋼㈱ 取締役社長 石黒 武 氏 ⇒プロフィール |
16：50～17：00 | 【中締め挨拶】 中部経済同友会 代表幹事 加留部 淳 （豊田通商㈱ 取締役会長） |
２月９日（水） 9:00～13:30
分科会① 9:00～10:30 | 【Ａ分科会】 「ＳＤＧｓを推進するビジネスモデル」 議長：大同メタル工業㈱ 取締役社長 三代 元之 氏 ⇒プロフィール |
【Ｂ分科会】 「ＤＸ推進への課題とポイント：人と組織」 議長：東海東京証券㈱ 取締役社長 佐藤 昌孝 氏 パートナー：ソラミツ㈱ 取締役社長 宮沢 和正 氏 ⇒プロフィール | |
【Ｃ分科会】 「働き方改革；ジョブ型雇用の功罪」 議長：Ｊ.フロントリテイリング㈱ 取締役兼代表執行役社長 好本 達也 氏 ⇒プロフィール | |
分科会② 10:50～12:20 | 【Ｄ分科会】 「企業風土改革なくして持続的成長なし」 議長：トヨタ紡織㈱ 取締役副会長 豊田合成㈱ 取締役 宮﨑 直樹 氏 ⇒プロフィール |
【Ｅ分科会】 「次世代リーダー・幹部に必要な資質と育成」 議長：㈱ジェイテクト 取締役社長 佐藤 和弘 氏 ⇒プロフィール | |
【Ｆ分科会】 「地震・自然災害に向けた事業継続計画（ＢＣＰ）」 議長：㈱トーエネック 取締役社長 藤田 祐三 氏 ⇒プロフィール | |
12:30～13:30 | 昼食（着席） |
詳細・講師プロフィール
基調講演
「ニューノーマル社会の新たな企業経営」 ～ＤｅＮＡの新しい挑戦～ | |
 | ㈱ディー・エヌ・エー 取締役会長 南場 智子 氏 （経団連 副会長） 1986年マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。1990年ハーバード・ビジネス・スクールにてMBAを取得し、1996年にマッキンゼーでパートナー（役員）に就任。1999年に株式会社ディー・エヌ・エーを設立し、現在は代表取締役会長を務める。2015年より横浜DeNAベイスターズオーナー。内閣府の成長戦略会議に有識者として参加。21年6月からは経団連副会長に就任。著書に「不格好経営」。 |
座談会
「新たな世界を切り拓くイノベーション」 ～スタートアップ企業からの視点を交え～ | |
 | ダイキン工業㈱ 常務執行役員テクノロジー・イノベーションセンター長 米田 裕二 氏 １９８７年ダイキン工業㈱入社。家庭用・業務用エアコン、HP給湯機などの住宅設備商品等、全商品の開発経験を持つ技術者。現地・現物・現実にこだわった品質重視の商品開発を推進してきた。２０１５年６月に空調商品開発担当役員に就任、同年11月にテクノロジー・イノベーションセンター（TI C）設立とともにセンター長に就任し、世界中の企業・大学・研究機関・スタートアップとオープンイノベーションを積極的に行っている。モノづくり～空調コア技術開発～DX～環境対応まで全社のR＆Dを牽引する。 |
 | ㈱アストロスケールホールディングス 創業者兼ＣＥＯ 岡田 光信 氏 1973年生まれ。兵庫県出身。東京大学農学部卒業。米国パデュー大学クラナート MBA修了。スペースデブリ（宇宙ごみ）の観測・除去、軌道上サービスに取り組む世界初の民間企業、株式会社アストロスケールホールディングス（Astroscale Holdings Inc.）創業者兼CEO。国際宇宙連盟（IAF）副会長、英国王立航空協会フェロー（FRAeS)、世界経済フォーラム（ダボス会議）宇宙評議会共同議長等兼務、国際宇宙航行アカデミー（IAA）正会員。大蔵省（現財務省）主計局勤務後、マッキンゼー・アンド・カンパニーにて経営コンサルティングに従事。その後IT会社ターボリナックス社をはじめSUGAO PTE. LTD.等、IT業界で10年以上グローバル経営者として、日本、中国、インド、シンガポール等で活躍。高校一年時に、NASAの宇宙飛行士訓練プログラムに参加し、「宇宙は君達の活躍するところ」という手書きのメッセージを毛利衛宇宙飛行士からもらう。以来、宇宙への想いを胸に創業に至った。現在も日本を拠点に世界を飛び回る。米国パデュー大学の150周年祭典では、卒業生起業家として「Burton D. Morgan Entrepreneurship Award」を受賞した他、Forbes JAPANが選ぶ「日本の起業家ランキング2019」 第1位、過去BEST10に3度選出された起業家として、歴代殿堂入りを果たした。その他、Space News 2020リーダー・オブ・ザ・イヤー（Small/Medium部門）、ネテックスプロ2020 グランプリ受賞、JAPAN Venture Awards 2020科学技術政策担当大臣賞、世界経済フォーラム（ダボス会議）テクノロジーパイオニア賞2017、ファストカンパニー社「世界でもっともI nnovati veな会社Top10」、グッドデザイン賞2016等、20を超える表彰・受賞を誇る。また、アストロスケール社の事業モデルは、ハーバード・ビジネス・スクールの教材として二回選出されている。著書に「愚直に、考え抜く。」（ダイヤモンド社） |
 | ㈱経営共創基盤 IGPIグループ会長 冨山 和彦 氏 BCG、CDI代表取締役を経て、産業再生機構COOに就任。機構解散後、2007年にIGPIを設立し代表取締役CEO就任。2020年10月より現職。日本共創プラットフォーム（JPiX）代表取締役社長。パナソニック社外取締役。経済同友会政策審議会委員長。財務省財政制度等審議会委員、財政投融資に関する基本問題検討会委員、内閣府税制調査会特別委員、内閣官房まち・ひと・しごと創生会議有識者、内閣府総合科学技術・イノベーション会議基本計画専門調査会委員、文部科学省中教審実践的な職業教育を行う新たな高等教育機関の制度化に関する特別部会委員、金融庁スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議委員、経済産業省産業構造審議会新産業構造部会委員他。 東京大学法学部卒、スタンフォード大学経営学修士（MBA）、司法試験合格。 |
特別講演
「アフターコロナを生き抜く24の思考と行動様式」 | |
 | ㈱ライプニッツ 代表 山口 周 氏 1970年東京都生まれ。独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。電通、ボストン・コンサルティング・グループなどで戦略策定、文化政策、組織開発等に従事。専門は、イノベーション、組織開発、人材／リーダーシップ育成など。著書に『ビジネスの未来』『ニュータイプの時代』『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか？』『武器になる哲学』など。慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修士課程修了。㈱中川政七商店社外取締役、㈱モバイルファクトリー社外取締役。 |
Ａ分科会
「ＳＤＧｓを推進するビジネスモデル」 | |
人間が、気候変動や人権を無視して野放図な経済活動を続ければ、遠からず世界は立ち行かなくなる。このような事態を食い止めるために、2015年に国連サミットで採択された国際目標がSDGsである。この達成に向けては、企業においても主体的に取り組む必要があるが、SDGsの目標の高さと難度は、これまでの社会貢献活動とは比較にならない。これを達成するためには、多くの企業において、それぞれの本業をベースとして、その強みを生かし、イノベーションを起こし、新しいビジネスモデルを構築し、SDGsを企業文化として根付かせる必要がある。本分科会では、各社の課題・取組事例を共有しながら、「SDGsを推進するビジネスモデル」について考えていく場としたい。 | |
 | 議長：大同メタル工業㈱ 取締役社長 三代 元之 氏 1979年3月 早稲田大学 政治経済学部 政治学科卒業。主な職歴：2008月10月 大同メタルロシアLLC 副社長。2011年7月 大同メタル工業㈱ 執行役員（大同メタルロシアLLC 副社長）。2015年7月 同社 上席執行役員（同）。2018年7月 同社 常務執行役員（同）。2019年4月 同社 常務執行役員（経営・財務企画ユニット長）。2019年6月 同社 取締役兼常務執行役員（同）。2021年6月 同社 代表取締役社長兼最高執行責任者。現在に至る。 |
B分科会
「ＤＸ推進への課題とポイント：人と組織」 | |
いわゆるIT業種ではない企業がDX推進するにあたり、難しいのが人材の育成と採用、そして人事や組織の作り方である。また、外部のシステム開発会社との付合い方も重要である。劇的に進化、変貌していくデジタル化社会において、企業としてどのようにDXを推進していくべきか。東海東京フィナンシャル・ホールディングスはDX銘柄2021に選定されたが、元々デジタル分野に必ずしも先行していたとはいえなかった。ここ数年で戦略的にDXを推進し、社内生産性の向上やお客様への新たなサービスを一気に加速させてきた。その取り組みも含め、背景にある人と組織をキーワードにDX推進の戦略、将来的な在り方や方向性も含め考えていく場としたい。 | |
 | 議長：東海東京証券㈱ 取締役社長 佐藤 昌孝 氏 1961年1月30日生まれ。神奈川県出身。1983年東京大学 経済学部経済学科を卒業。1983年東海銀行入行。1987年5月米国カーネギーメロン大学経営大学院卒業（ＭＢＡ）2010年11月東海東京証券入社。2015年4月 東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社常務執行役員。2016年4月より東海東京証券常務執行役員、投資銀行本部長 2017年4月専務執行役員リテールカンパニー長などを経て、2020年6月より東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社取締役副社長 総合企画・人事企画・戦略企画・ビジネス企画・デジタル戦略グループ管掌。2021年6月より現職。 |
 | パートナー：ソラミツ㈱ 取締役社長 宮沢 和正 氏 1980年東京工業大学大学院卒、ソニー入社。VOD企画室長、 ソニーUSAダイレクター、パーソナルファイナンス企画室長、ICカード総合企画室長。2001 年に電子マネーEdyの事業会社ビットワレットを創立、常務最高戦略責任者を経て、2010年楽天Edy株式会社 執行役員、理事などを歴任。2008年には金融庁 金融審議会委員を務め資金決済法の立法に従事。2017年よりソラミツ(株)最高執行責任者(COO)を経て、現職は同社代表取締役社長、東京工業大学 経営システム工学講師、ISO/TC-307 ブロックチェーン国際標準化日本代表委員を兼任。 |
C分科会
「働き方改革；ジョブ型雇用の功罪」 | |
ジョブ型雇用は、日本型雇用慣行の代名詞である「新卒一括採用」「終身雇用」「年功型賃金」に関する課題が顕在化する中で、経団連による導入呼びかけや、コロナ禍によるリモートワークの急速な拡大もあり、大きな脚光を浴びることとなった。しかし、ジョブ型雇用は、これら諸課題解決の切り札となるのか？また、日本型雇用システムの見直しは本当に必要か？本分科会では、2000年頃よりジョブ型雇用の考え方を導入・運用してきた当社の実態を踏まえながら、ジョブ型雇用の功罪や、各企業が選択すべき雇用システムはどうあるべきか、考えていく場としたい。 | |
 | 議長：Ｊ.フロントリテイリング㈱ 取締役兼代表執行役社長 好本 達也 氏 1979年、慶應義塾大学経済学部卒業、同年大丸に入社。営業と企画部門を経て、2000年、札幌店開設準備室部長、2004年、東京新店準備室副室長として新店立ち上げに携わる。2008年、大丸執行役員東京店長に就任。2007年大丸と松坂屋ホールディングスの経営統合により持株会社Ｊ．フロントリテイリングが発足し、2010年事業会社大丸松坂屋百貨店が誕生、同社の本社経営企画を管掌し、百貨店ビジネスモデル改革を推進。2013年、同社代表取締役社長就任後は、GINZA SIX、上野店南館･心斎橋店本館建替えなど大型プロジェクトを完遂。2020年5月から現職。 |
D分科会
「企業風土改革なくして持続的成長なし」 | |
企業を取り巻く環境変化のスピードが、加速度的に速まる中、経営者にはタイムリーかつ的確な意思決定が必要とされる。様々な経営課題を社内が一枚岩となってスピーディーに解決していかなければ、企業の活路は見いだせない。しかし、現実には企業の長い歴史の中で培われ定着した企業風土、その中でも特に負の側面によって、思うような経営が出来ていない企業が多いのではないか。「前例主義」 「事なかれ主義」 「内向きの思想」 「現場の意見が上層部に伝わりにくい」 「自由闊達な議論が出来ない」などなど、悪い例を数え上げればきりがない。問題意識はあっても、企業風土改革に相当なエネルギーと時間が必要なことは言うまでもなく、なかなか改革に踏み切れない企業も多いのでは。今回、私自身の経験をベースに、企業風土改革の取組み事例を紹介し、皆さん方とざっくばらんに本テーマについて考えていく場としたい。 | |
 | 議長：トヨタ紡織㈱ 取締役副会長 豊田合成㈱ 取締役 宮﨑 直樹 氏 1957年5月生まれ。大阪府出身。1980年3月 京都大学法学部卒。1980年4月 トヨタ自動車工業㈱（現トヨタ自動車㈱）入社。1990年2月 同社人事部 労務課 担当員。1995年1月 同社渉外調査部 産業調査室 主担当員。1999年1月 同社法務部 国内法務室 室長。2004年1月 同社人事部 部長。2008年6月 同社常務役員就任。2013年4月 同社専務役員就任。2014年4月豊田合成㈱ 顧問就任。2014年6月 同社代表取締役副社長就任。2015年6月 同社代表取締役社長就任。2020年6月 同社代表取締役会長就任。2021年6月 同社取締役就任（現在）。2021年6月 トヨタ紡織㈱副会長就任（現在）。 |
Ｅ分科会
「次世代リーダー・幹部に必要な資質と育成」 | |
昨今、世の中の変化スピードはすさまじく、SDGs、DX(デジタルトランスフォーメーション）、CN(カーボンニュートラル）など企業が避けて通れない課題が、次から次へと波のように打ち寄せてくる。また、社内においてもダイバーシティ、ジョブ型変換、コンプライアンス遵守が叫ばれている。このような環境下における『次世代リーダー・幹部』に求められる資質、育成方法を深く考えることは大変有意義であり、参加者の気づきの場としたい。 | |
 | 議長：㈱ジェイテクト 取締役社長 佐藤 和弘 氏 1956年4月3日生まれ。愛知県出身。1979年3月：同志社大学 工学部機械工学科卒。1979年4月：トヨタ自動車工業株式会社（現トヨタ自動車株式会社）入社。2017年4月：同社専務役員就任。同社では、品質保証、TQM、アフターサービス、補給パーツ、車用アクセサリーパーツを担当。2020年1月： ㈱ジェイテクト顧問就任。同年6月：同社取締役社長に就任し、現在に至る。 |
Ｆ分科会
「地震・自然災害に向けた事業継続計画（ＢＣＰ）」 | |
近い将来、高い確率で発生が推定される南海トラフ地震等の大規模地震による被害は、建物倒壊や津波による被害が想定され、各企業もそのリスクに備えＢＣＰ対策に取り組むことが必要と考えられる。近年日本においては、地球温暖化に伴う気候変動により大規模な自然災害が頻発している。特に豪雨による製造業拠点の被害が目立ち、経済活動へも多大な影響を及ぼしている。このような深刻な被害が、各企業にあらゆる災害を想定したＢＣＰ対策の見直し検討を促しているのではないでしょうか。そこで、今回の発表はライフラインを担う企業としてのＢＣＰの捉え方、製造業においてのＢＣＰ対策について、各々の立場での現状の取り組みの紹介を交え、考えていく場としたい。 | |
 | 議長：㈱トーエネック 取締役社長 藤田 祐三 氏 1983年3月 静岡大学工学部卒。1983年4月 中部電力㈱入社。2014年7月 中部電力㈱ 執行役員 お客さま本部 配電部長。2015年7月 中部電力㈱ 常務執行役員 名古屋支店長。2018年4月 ㈱トーエネック 専務執行役員 東京本部長。2018年6月 ㈱トーエネック 取締役 専務執行役員 東京本部長。2020年4月 ㈱トーエネック 代表取締役 副社長執行役員。2021年4月 ㈱トーエネック 代表取締役 社長執行役員。現在に至る。 |
ご参加お申し込みにあたって
① 下記「お申込みはこちらボタン」より参加申込をお願いいたします。
② ＦＡＸでのお申込みをご希望の場合は、「ＦＡＸ申し込み用紙」に必要事項をご記入の上、お送りください。
③ ２月１日（火）にお申し込み方全員（会場・オンラインの参加方法問わず）に、視聴ページをメールにてご案内いたします。メールが届かない場合は事務局までお問い合わせください。
④ 来場参加の方には印刷した資料も配布します。● 来場参加の方
① 開催当日ＪＲ岐阜駅前団体バス乗降場より送迎バスを手配しております。ご希望の方はお申し込み時にご選択ください。
② １日目宿泊希望の方は以下の料金にて会場ホテルでの宿泊を手配いたします。ご希望の方はお申し込み時にご選択ください。
宿泊料金・・・１５，０００円 （朝食、税サ込）
※ 宿泊費用のお支払いはチェックアウトの際に、各自ご精算をお願いいたします。
なお、チェックインは１日目の１５：００以降となります。
※ 洋室ツイン（シングルユース）にて原則予定しておりますが、部屋数に限りがあるため和室でのご案内となる場合がありますことご了承ください。
● オンライン参加の方
① 利用推奨環境
媒体：Webブラウザ・携帯電話（スマートフォン）・PC・タブレットで利用可能
サポートバージョン： Android version 6 ＋, iOS version 13 ＋
サポートブラウザ： Chrome, Firefox, Safari, Microsoft Edge最新版
社内ネットワークのセキュリティなどによりホワイトリストとしてドメインを設定する必要がある場合は以下の承認をお願いします。
.eventhub.jp.vimeo.com
② Webカメラ・マイクのご準備をいただく必要はございません。
◆ お申込みにあたってのお願い及び注意事項
下記事項を確認、同意の上、お申込みをお願いします。
① 新型コロナウイルスの感染拡大状況、講師の都合などの事情により、講師が来場しないリモート講演となる場合や、日程・時間・内容並びに開催形態の変更をさせていただく場合がございます。
② 会場には定員を設けております。定員に達した場合は、以降のご案内はオンラインのみになりますこと、ご了承ください。
③ 受付後、参加費請求書をご連絡担当者の方へお送り申し上げます。参加費につきましては、請求書に記載の振込み期日までにお振り込み願います。参加費のお支払いの際に発生します振込手数料については、お客様にてご負担願います。
申込締切日 …… 2022年 1 月 25 日（火）④ キャンセルは、１月31日（月）までにお願いいたします。それ以降の参加費の払戻しはいたしかねますので、代理の方のご派遣をお願いいたします。
⑤ 講演内容、資料の撮影・録画・録音、またそれらデータのホームページ・ブログ・SNS等、インターネット上へのアップロードはお断りいたします。その様な行為が発覚いたしました場合、事務局より削除要請または講師より請求されます損害賠償を請求させていただきます。
⑥ 当方に起因しないシステムトラブルにより画像・音声に乱れが生じた場合については、再送信や返金はいたしかねますので、あらかじめご了承ください。
⑦ 配信中に異常と思われる接続を発見した場合、予告なく切断することがあります。
⑧ 視聴URL等は参加されるご本人様のみ有効です。第三者への転送はご遠慮ください。
⑨ 本注意事項については、代理参加となった場合は、代理参加者に自動的に適用されます。
⑩ 当セミナーのお申込に際して、EventHubのサービスを利用することを同意したものとし、ご記入いただいた情報の一部がEventHubへ電磁的方法により送信され、プライバシーポリシー（https://eventhub.jp/privacy/）に従って取り扱われます。