「110年間、時代の変化に合わせて進化し続けるイビデン」
 　～事業イノベーションとモノづくりを支える人財育成〜

　　イビデン㈱    代表取締役副社長    児玉 幸三 氏

イビデンは創業当時からの発電/送電網を110年間で進化し続け、自社の工場で活用をしています。創業当初の電力事業から、時代・事業環境の変化と要求に対応しながら主事業を変化させて、現在に至っています。事業の変革の事例として現在のDX社会に必須なCPU用PKG基板事業をバックキャストの考え方を元にどの様にイノベーションしてきたのか、また今後国内での生産拡大に対して競合に勝つモノづくり力向上は人財育成であるという考え方についてうかがいます。

「ビジョン経営」
　～ビジョンを帰納法的に生み出し、愚直に実行～
 　　マネックスグループ㈱    取締役兼代表執行役Co-CEO兼CFO

　　 マネックス証券㈱　　　 代表取締役社長　　　　　　　　清明 祐子 氏 

オンライン証券業・暗号資産交換業・ベンチャー投資事業などを展開するマネックスグループでは、創業以来、旧習にとらわれない自由な発想で、社内環境の整備やステークホルダーへの価値提供を行っています。その起点となっているのが、未来を見据え、経営拡大と企業価値向上を図るとともに、マネックスらしい社会への企業価値の提供する「ビジョン」です。同社の成長の原動力であるビジョンを帰納法的に生み出し愚直に実行する取り組みについてうかがいます。

名古屋大学発学生ベンチャーとして、「データを価値に進化させる」をミッションに、なめらかなデータ活用社会を実現するべく２０１８年６月に設立されたＡｃｏｍｐａｎｙでは、プライバシーや機密データといった機微データを、「秘密計算技術」を中心としたデータセキュリティで、安全性高く分析する独自開発エンジン「QuickMPC」を提供しています。本例会では、プライバシーに配慮したデータ活用や、外部に詳細を公開したくないようなデータを安全に活用できる具体的事例紹介、今後の事業展開、経営戦略についてうかがいます。

2022/11/16(水)

 

コロナショックによって世界経済の環境が激変する中、経済活動の停滞、雇用問題、ＲＣＥＰ、ＴＰＰなどの自由貿易協定により、日本企業は大きな転換期を迎えています。そのような中、２０２３年度の日本経済は、どのような進路をたどるのか、どのような対策が必要なのか。企業において次年度の経営戦略を策定する上で注視する日本経済の動向、日本経済に大きな影響を及ぼすアメリカ経済、ヨーロッパ経済、そして新興国の経済動向についてうかがいます。

「伝統新潮流のデザイン経営」
　～伝統と挑戦～
　  ㈱玉川堂    代表取締役社長    玉川  基行 氏

日本は世界でも例を見ないほど老舗企業が多い、長寿企業大国です。しかし、昨今では、創業１００年を超える企業の倒産が多くなってきています。創業１８１６年、金属産業の集積地として有名な新潟県燕三条地区で、鎚起銅器に多彩な着色を施す世界唯一の技術を施した伝統工芸品の製造・販売を行う玉川堂では、商品構成の見直し、流通システムの改革など新しい取り組みにチャレンジしています。「伝統とは革新の連続で、守るだけではダメなんです」と語る玉川氏より伝統の新潮流経営、今後の事業展開についてうかがいます。

「競争優位性をつくる流通イノベーション戦略」
　～豊かで快適な暮らしのために～
 　　㈱コメリ    取締役常務執行役員オペレーション担当

    　　　　　　 兼海外事業統括兼品質管理室ゼネラルマネジャー兼コンプライアンス担当

                                                                                    田邊　正 氏

全国で、１２００を超える店舗を展開するホームセンターチェーンストアのコメリでは、快適な住まいづくりのを提供するために、近くて便利な小型専門店「ハード＆グリーン」、多彩なニーズに応える住まいのプロジェクトセンターであるメガホームセンター「パワー」を商圏の人口に合わせて、形態を変えて出店し、人々の豊かで快適な暮らしのために取り組んでいます。競争優位性をつくる流通イノベーション戦略、今後の事業展開につてうかがいます。

東海支店副支店長 総務・経理担当部長

申込締切日：２０２２年７月１日（金）１５：００
※申込締切日以降のキャンセルは年間登録費を返金いたしかねますのでご了承願います。

年間登録費のお支払いにつきましては、お申込み受付後請求書をご送付いたしますので、請求書に記載の指定日までに指定銀行へお振込み願います。なお、お支払いの際に発生します銀行へ支払う振込手数料はお客様にてご負担願います。

請求書は登録者本人宛に送付いたします。別途ご希望の方は事務局への連絡・問い合わせ欄にご記入ください。

１．新型コロナウイルスの感染拡大状況、講師の都合などの事情により、日程・時間・内容並びに開催形態の変

　　更、参加の制限をさせていただく場合がございます。

２．各例会登録法人によるメンバー制で運営をいたします。（１口１名登録。代理参加可）

３．各例会、行程表/集合方法も含めて詳細案内を開催４０日程前に事務局よりご連絡いたします。（各例会出欠

　　確認をとりますので必ずご返信ください。）
４．各例会とも指定いたしました集合場所へ各自でご集合ください。
５．年間の運営ガイダンスは第１例会の際行います。
６．各例会とも原則撮影及び録音はお断りします。
７．講師の都合により、同業社の方々のご参加をお断りする場合がありますのでご了承願います。その際には他の

　　例会に人数追加でご参加いただくなど配慮させていただきます。